EUが方針転換！ 2035年 以後も代替燃料での内燃機関自動車存続を認める

 タイトルのとおり、EUは内燃機関自動車の存続を認め、2035年の新車販売禁止の方針を事実上撤回した。一部の報道では代替燃料の価格の高さを理由に、内燃機関自動車の販売が限定的になるという意見もあるが、代替燃料が大量生産されるようになれば、現状の価格よりも大幅に安くなる可能性もある。

代替燃料については、既存の流通インフラがそのまま、もしくは小規模の改修で使用可能なことから、この価格の問題さえクリアされれば、EVの存在意義こそ非常に限定的なものになるだろう。そして、燃料を作れば作るほど大気中の二酸化炭素を除去していくことになるため、炭素税をうまく運用すれば、実質価格で現在のガソリン／軽油並みにすることも可能ではないだろうか。

代替燃料の使用においては、価格および生産時のエネルギー消費の観点から、できるだけ効率の良い自動車が求められる。欧州でいえばダウンサイジングターボ・ディーゼル、日本やアメリカでいえばガソリンハイブリッド車が今のところの現実解である。

超近距離用途にはBEV、近距離・低速用途にはガソリンハイブリッド、中長距離・高速用途にはダウンサイジングターボ・ディーゼルが適していると私は考えるが、最終的にはディーゼルと小容量の電気二重層キャパシタを組み合わせた、ダウンサイジングターボ・ディーゼル・マイルドハイブリッドが本命ではないかと考える。これならば短距離・低速から長距離・高速用途まで低燃費な1台の車で賄うことができ、日本の住宅事情にもマッチするだろう。

何百キログラムものリチウムインバッテリーを積み、イメージだけのエコを売り物にするようなBEVの時代は、おそらくは来ないだろう。